ここ数年、世界の自動車業界では内燃機関に対する逆風が吹いている。クルマにとっての内燃機関とは、化石燃料を燃やして動力を得てCO2（二酸化炭素）を排出するガソリンエンジンやディーゼルエンジンのことだ。イギリスとフランスは昨年、2040年までにガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出した。昨年秋、アメリカでは約10州で排ガスゼロ車の販売義務を課す規制が強化され、中国でもEV（電気自動車）などの生産を一定割合で義務づける新規制が発表された。こうした“脱・内燃機関”的な流れは表面上、イギリス、フランスにはじまりドイツなど欧州を中心に世界へと波及するかのごとく勢いづき、「代わりに台頭するのはEV、あるいは電動駆動車ではないか」という風潮も加速度的に広まった。
