6月に就任したマツダの毛籠勝弘社長は、電気自動車(EV)専用の車台(プラットホーム)の導入が2027年になるとの考えを示した。電動化に向けてトヨタ自動車とはソフトで連携する。毛籠氏はEVについて「スモールプレーヤーであると自覚している」とした上で、「意志のあるフォロワーだ」と述べた。
毛籠氏は14日、日本経済新聞社などの取材に応じた。
マツダは30年に世界で販売する車のうち、25〜40%をEVにする計画を掲げる。EV専用プラットホームについては従来、最も早い場合で26年にも導入するとみられていたが、時間をかける見通しを示した形だ。
EV生産には、ガソリン車などを製造するための従来のプラットホームも活用し、EV生産が軌道に乗るまではガソリン車も同じラインで生産する用意を整えている。マツダはガソリン車向け部品を生産する取引先を多く抱えており、毛籠氏が「電動化をいっきに進めると供給網がついてこれない」とみているためだ。
マツダ新社長「27年にEV用車台」 トヨタとソフト協力(日本経済新聞)