脱炭素や都市課題の解決策として注目を集めたEVシフトだが、欧州でのBEV販売成長の鈍化や相次ぐ補助金の縮小、米国の関税強化、中国車への警戒感の高まりなど、2025年も停滞と逆風の兆しが広がる。一方で、欧州では「MOD（Mobility on Demand）」の社会実装が進展し、米国ではロボタクシーの商用化が都市部で現実のものとなり始めるなど、個人所有を前提としないモビリティの「新たな姿」が顕在化しつつある。
こうした環境下であっても、生活の足としての機動性・経済性を兼ね備えた小型モビリティへのニーズは継続している。フランスではAmiがMOD連携でシェアリングに導入され、インドではEVリキシャが物流や旅客用途で浸透。日本でもベンチャーや地域交通事業者による軽量・簡便な車両の開発・導入が活発化している。さらに、軽量化・低コスト化を支える樹脂素材や成形加工技術、ステアバイワイヤーなどの先進的な制御・駆動技術の進展も進み、小型モビリティに最適化された新技術として注目を集めている。
2025年版 次世代モビリティ市場の最新動向と将来展望（矢野経済研究所）