日本を含む数カ国で行われた調査から、電気自動車(EV)を所有するコストは従来のガソリン車やディーゼル車よりもトータルで低くなるという結果が明らかにされています。この調査はリーズ大学のKate Palmer氏らによる研究チ…
【提言】”EVシフト”それでもトヨタが勝てる理由
2017年7月、フランス政府は地球温暖化対策の国際的枠組みであるパリ協定を順守するための具体策として40年までにガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止するプランを表明した。ほぼ同時期にイギリス政府も大気汚染対策として、40…
【インフラ・海外】5~8分で電気自動車を充電! EUでステーション400カ所整備へ
BMWやダイムラーといった大手自動車メーカーが出資してつくったジョイントベンチャー「IONITY(イオニティ)」と、石油大手のロイヤル・ダッチ・シェルは、電気自動車用の急速充電ステーションを共同で整備する。年内に少なくと…
【企業】日本電産 仏PSAと電気自動車で合弁会社設立へ
京都市に本社がある電子部品大手の日本電産は、電気自動車の主要な部品のモーターの事業で、プジョーやシトロエンを傘下に置くフランスの自動車大手、グループPSAと合弁会社を設立し、5年後をめどに量産化を目指すと発表しました。発…
【企業】ホンダのアーバン&スポーツEVコンセプト、EVを機に原点へ回帰か
自動車の電動化が急激に進んでいる。すでに世界中のほとんどのメーカーがHV(ハイブリッド車)やPHV(プラグインハイブリッド車)のモデルをラインアップしているが、この流れが落ち着く間もなく、今度はEV(電気自動車)への急速…
【市場・インフラ】普通・急速・ワイヤレス――EV充電インフラはどう普及するのか
調査会社の富士経済は2017年10月、環境対応車用充電器などの充電インフラの普及状況(ストック市場)について、各国政府の方針を踏まえ調査し、将来動向を「次世代自動車充電インフラ機器のグローバルマーケット展望2017」にま…
【施策・海外】米国が電気自動車の優遇廃止に動き出した──世界の動きに逆行
米下院共和党の税制改革案に、電気自動車(EV)購入者を対象とした税控除の廃止が盛り込まれた。実現すればEVの普及に水を差すだけでなく、州独自の優遇策を設ける地域とそれ以外との格差が拡大する可能性が出てきた。 米国が電気自…
【提言】日本のメーカーは電気自動車で遅れているという風潮のホントとウソ
欧州で電動車両へのシフトが喧伝され、中国ではNEV(ニュー・エネルギー・ビークル)法が施行されるという世界的な流れがある。それを受けて、「電気自動車が次世代の主流になる」、しかし「日本のメーカーは対応が遅れている」といっ…
【話題】異業種が続々参入 ヤマダ電機EV電気自動車ビジネスの勝算
家電量販最大手のヤマダ電機(本社=群馬県高崎市)が、電気自動車(EV)事業に参入すると公表し、同業他社や自動車業界に衝撃を与えている。「ヤマダは10月末、川崎市にあるEVベンチャーのFOMM(フォム)と資本業務提携し、F…
【話題・海外】ロサンゼルスでモーターショー開幕 電気自動車相次いで発表
アメリカのロサンゼルスでモーターショーが始まり、世界でも環境規制が特に厳しいカリフォルニア州の消費者を意識した電気自動車が相次いで発表されています。ことしのロサンゼルスモーターショーには世界の自動車メーカーのおよそ40の…