株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、次世代モビリティ市場の調査を実施し、国内市場概況、海外における関連市場の概況、主要参入メーカーの事業戦略を明らかにした。ここでは、2035年までの次世代モビリティの国内新車販売台数予測を公表する。
日本市場においては実証事業などから次世代モビリティには一定のニーズが認められるものの、軽自動車や原付バイクなど魅力的な選択肢（移動手段）が数あるなかで、敢えて超小型モビリティや電動ミニカー（原動機付四輪）を選ぶ理由に乏しい現実がある。約10年の歳月をかけて規格が創設された超小型モビリティも、トヨタの「C+pod」が生産終了した今、市場は静かに終わっていくかと思われた。
しかし、2025年秋のKGモーターズ「mibot」投入を皮切りに変化に乏しかった市場に転機が訪れようとしている。それは単に競合製品との価格差ではなく、利用イメージが明確化された電動ミニカーが続々と市場に投入されることを意味している。
次世代モビリティ市場に関する調査を実施2025年（市場調査とマーケティングの矢野経済研究所）